難聴診断にかかる治療と費用

父は退院する少し前から難聴になっていて、突発性難聴と診断されてからの通院と治療がうまくいかなくて、身体障害者の認定やら補助器具の費用のことで最近までゴタゴタしていました。

我が家の場合、最後に入院した大学病院で突発性難聴の診断が下されたのは良いものの、そこでの継続治療については指示がなく、退院後はどこかほかの医療機関で受診することを勧められました。

退院時に聴覚障害者としての手帳を入手するために診断書発行をお願いする手続きをしたのですが、そこでも時間がかかり最終的に回答をもらったのは２か月近く経ってから主治医からの電話でした。

「お父さんは重度と思われる難聴ですが、継続的な経過観察をしてからでないとこちらでも難聴としての診断書は出せません。まずは退院してから3か月経ってから再度検査を受けるための受診をお勧めします」

突発性難聴はなるべく早くに治療、対処する必要があると言われています。

退院時にも大学病院からそのことを聞きましたが、その病院では治療が継続されず診断書の発行のためには再検査日を待たなくてはいけないことが分かりました。

今後の治療についてはとりあえず最初に怪我で運び込まれた総合病院に戻って、また一から始めてくださいという指示でした。

大腿骨骨折で歩行が難しくなっても、家との距離の遠さも関係なく、治療続行、診断書入手に家族はぐるぐると走りまわされます。

大学病院での初期診断が良い結果に結びつかなかったのは、残念だとか運が悪かったとかで片付けるのは早急だと思うのですが、このような時に診断書発行手続きのための大学病院に固執しなければよかったと後々お世話になっている透析治療の専門医の言葉から気づかされました。

ここで診断書発行は後日として優先順位を父の難聴治療に絞れば、家からなるべく近い難聴治療専門の個人病院でも治療が継続できたわけです。

そして早期の治療の継続で少しは回復する期待が得られ、家族の負担もさることながら父の生活と気持ちもずっと上向きになったかもしれません。

また介護者が負担する交通費や大学病院にかかる費用、実家への往復だけでなく、遠くの大学病院までの行き来による時間の節約、お金の節約、介護をする人の負担も減ったことと思います。

介護する側が何を優先してどう対処すれば良いのかは最初の判断は難しいと思いますが、診断書発行を優先することが介護される側、する側の利益に直ぐに結びつくかはよく見極めたうえでこれからの介護を考えていくべきだと思います。